昨今、女性の社会進出が進み、妊娠?出産に最も適した時期でもある時期が社会で活躍する時期と重なり、女性の人生の選択肢は多様化しています。更に家族の介護といった個人的な事情なども含めると、晩婚化や妊娠出産年齢の高齢化が進んでいるのが現代です。 加齢による卵子の質の低下やそれに伴う妊娠率の低下、流産率の上昇は30歳以降、特に35歳を超えてから顕著です。

未受精卵子凍結とは、将来の妊娠や出産の可能性を残しておくために、ご自身の卵子を手術で採取し、液体窒素内で保存しておく技術です。そして、妊娠出産を望んだ際に、凍結した卵子を融解してパートナーの精子と受精させ、子宮内に移植します。当院では、癌や自己免疫疾患など様々な病気を抱える患者さんが、放射線や抗がん剤といった卵子に毒性のある治療を行う前に卵子を凍結する目的（医学的適応）で未受精卵子凍結を既に実施しています。今後は医学的適応のみならず、社会的適応として、加齢による妊孕性低下の回避や、将来妊娠?出産出来る機会を残す可能性を残す目的として、女性や社会のニーズに応えるべく導入しました。

社会的卵子凍結で期待できること

採卵時の年齢の卵子を凍結保存しておく事で、将来お子さんを望んだときに妊娠?出産出来る可能性を残しておけます。

社会的卵子凍結の限界

採卵時の年齢や卵巣予備能、卵子の状態によっては、採卵を行っても予想していたほど卵子が獲得できない可能性があります。尚、妊娠率は卵子1個あたり4.5-12%、受精卵（胚）1個あたり26-54%（胚盤胞）ですので、パートナーがいる方は胚凍結をお勧めします

採卵に伴う合併症として、薬剤によるアレルギーや卵巣過剰刺激症候群、採卵時の出血や感染のリスクがあります。また、妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病、胎盤位置異常などの妊娠合併症は、採卵時ではなく妊娠時の年齢に伴い上昇するため、より若い年齢での卵子で妊娠した場合もこれらの合併症のリスクを減らすことはできません。

不妊治療は保険診療ですが、未受精卵子凍結は診察から投薬、採卵等の処置に至るまで全て自費診療になります。

社会的適応による未受精卵子凍結に関して、日本産科婦人科学会は以下のような声明を発表しています。ぜひ一度ご覧ください。

ノンメディカルな卵子凍結をお考えの方へ - 公益社団法人 日本産科婦人科学会 (jsog.or.jp)

費用について

費用につきましてはご来院の上、直接ご確認ください。